同じ材料を用い、同じ工程から複数の製品を生産する場合に適用される原価計算で、石灰からコークス、タールなどを生産する企業などがこれを用いる。この原価計算では、連産品別の製造原価を決める等価比率の適切な設定が重要となる。
関連用語: 総合原価計算
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ある特定の品目に注目した時、その品目自体の内部原価にその構成品としての加工や購入の原価である外部原価を加えたものを累積原価という。たとえば、製品Xの内部原価は労務費の10円であり、製品Xの外部原価は部品aの加工費15円と部品b、材料イの材料費12円である。この時、製品Xの累積原価は、材料費が12円、労務費が25円となり、製品原価として37円となる。
このように各品目の累積原価は、組立品や部品それに原材料などそれぞれの品目に登録されている内部原価を積上げることにより算出される。これは一般に、製品別標準原価計算もしくは原価積上げなどといわれている。
コンピュータでこの累積原価を算出するには、部品表の品目に、原価情報として内部原価の欄と累積原価の欄を設ける。この各々の原価欄の明細項目として材料費、労務費、経費の欄をもつ。外注の扱い品目の多い工場では、外注加工費を別項として設定する。また、内部原価の欄を標準原価と当座標準原価とに大きく分けて、それぞれに原価要素をもたせることもある。いずれにせよ、累積原価は、見積書作成原価変更、標準原価計算などに使われる。
関連用語: 内部原価と外部原価
このように各品目の累積原価は、組立品や部品それに原材料などそれぞれの品目に登録されている内部原価を積上げることにより算出される。これは一般に、製品別標準原価計算もしくは原価積上げなどといわれている。
コンピュータでこの累積原価を算出するには、部品表の品目に、原価情報として内部原価の欄と累積原価の欄を設ける。この各々の原価欄の明細項目として材料費、労務費、経費の欄をもつ。外注の扱い品目の多い工場では、外注加工費を別項として設定する。また、内部原価の欄を標準原価と当座標準原価とに大きく分けて、それぞれに原価要素をもたせることもある。いずれにせよ、累積原価は、見積書作成原価変更、標準原価計算などに使われる。
関連用語: 内部原価と外部原価
Variable Cost
製品の生産量や販売量に応じて、一定期間における総額が比例的に変動する原価をいう。つまり、変動費は、製品の生産に直接関連することから、製品原価とか直接原価、それに限界利益に対して限界原価などとも呼ばれる。 変動費は、その変動の割合によって、次の3つに分けられる。
● 比例費：生産・販売量に正比例して変動する。
● 逓増費：生産・販売量に応じて変動するが、その割合が変動以上になる。
● 逓減費：生産・販売量に応じて変動するが、その割合が変動以下になる。
関連用語: 費用構成
製品の生産量や販売量に応じて、一定期間における総額が比例的に変動する原価をいう。つまり、変動費は、製品の生産に直接関連することから、製品原価とか直接原価、それに限界利益に対して限界原価などとも呼ばれる。 変動費は、その変動の割合によって、次の3つに分けられる。
● 比例費：生産・販売量に正比例して変動する。
● 逓増費：生産・販売量に応じて変動するが、その割合が変動以上になる。
● 逓減費：生産・販売量に応じて変動するが、その割合が変動以下になる。
関連用語: 費用構成
Standard Cost Accounting
科学的、統計的方法で、かつ能率の尺度となり得る標準消費量や標準価格を用いて行う原価計算をいう。これは、実際消費量や実際価格を用いた実際原価計算が財務会計に役立つのに対し、原価管理を徹底し、経営の効率化を図るために行われる。標準原価計算を行うには、まず標準原価を設定することから始まる。標準原価は、その適用の期間と目標の高さから区分すると、当座標準原価、基準標準原価それに理論標準原価の3つに分けることができる。また、直接材料費、直接労務費、製造間接費について各々次のように標準を設定する。
このような標準原価の関連は図のようになり、このうち標準原価計算により、主に物量標準を対象として原価管理が行われる。
関連用語: 原価計算
科学的、統計的方法で、かつ能率の尺度となり得る標準消費量や標準価格を用いて行う原価計算をいう。これは、実際消費量や実際価格を用いた実際原価計算が財務会計に役立つのに対し、原価管理を徹底し、経営の効率化を図るために行われる。標準原価計算を行うには、まず標準原価を設定することから始まる。標準原価は、その適用の期間と目標の高さから区分すると、当座標準原価、基準標準原価それに理論標準原価の3つに分けることができる。また、直接材料費、直接労務費、製造間接費について各々次のように標準を設定する。
標準直接材料費＝標準消費量×標準価格
標準直接労務費＝標準直接作業時間×標準賃率
標準製造間接費：固定予算または変動予算のいずれかで計上
このような標準原価の関連は図のようになり、このうち標準原価計算により、主に物量標準を対象として原価管理が行われる。
関連用語: 原価計算
Standard Cost
科学的、統計的方法で、かつ能率の尺度となり得る標準消費量や標準価格を用いて計算された原価をいう。これは、事前原価であり、正常な状態を前提とした実体原価である。
標準原価には、次の種類がある。
● 当座標準原価：現実的標準原価を指し、通常発生する仕損や減耗、遊休時間などのロス率を含んだ、達成可能な原価目標を示す。また、この原価は、実際に即した標準原価であり、一事業年度内に材料費や労務費に大きな変動が生じた場合、随時改訂され、予算の基礎や棚卸の評価に使われる。このため標準原価は予算原価とか予定原価と呼ばれる。
● 基準標準原価：正常的標準原価を指し、いったん立てた原価を次年度以降も継続して使用し、将来の原価動向を把握するための基礎として用いる。
● 理論標準原価：理想的標準原価を指し、努力目標として、理論的に達成可能な最高の操業度、最大の能率により計算された最低の原価を示す。これは仕損、減耗、ロス率など過去の値からすべて取り除いた値を使用する。
関連用語: 費用構成
科学的、統計的方法で、かつ能率の尺度となり得る標準消費量や標準価格を用いて計算された原価をいう。これは、事前原価であり、正常な状態を前提とした実体原価である。
標準原価には、次の種類がある。
● 当座標準原価：現実的標準原価を指し、通常発生する仕損や減耗、遊休時間などのロス率を含んだ、達成可能な原価目標を示す。また、この原価は、実際に即した標準原価であり、一事業年度内に材料費や労務費に大きな変動が生じた場合、随時改訂され、予算の基礎や棚卸の評価に使われる。このため標準原価は予算原価とか予定原価と呼ばれる。
● 基準標準原価：正常的標準原価を指し、いったん立てた原価を次年度以降も継続して使用し、将来の原価動向を把握するための基礎として用いる。
● 理論標準原価：理想的標準原価を指し、努力目標として、理論的に達成可能な最高の操業度、最大の能率により計算された最低の原価を示す。これは仕損、減耗、ロス率など過去の値からすべて取り除いた値を使用する。
関連用語: 費用構成
受注生産の場合、製品の販売価格は、一般にその製品を製造し、販売するのに消費された費用、つまり総原価に適切な利潤を加えて決定される。また、見込生産の場合、製品の販売価格は普通市場価格によって決定される。このため適切な利潤を引いた残りが投入でき得る総原価ということになる。
このように受注生産、見込生産において、原価に対する考え方が異なるにしても、製品販売価格からみた費用構成は、いずれも概念的に同じであり、図のようになる。製品の費用構成の基本は製造原価であり、これは直接費と間接費とに分けられる。製造直接費は、直接材料費、直接労務費、直接経費から成り、これに光熱費、治工具費、保全費、設計、購買、福利厚生などの製造間接費を加えると製造原価となる。これに広告宣伝費、販売員給与などの販売費及び一般管理費を加えて総原価となる。
このように受注生産、見込生産において、原価に対する考え方が異なるにしても、製品販売価格からみた費用構成は、いずれも概念的に同じであり、図のようになる。製品の費用構成の基本は製造原価であり、これは直接費と間接費とに分けられる。製造直接費は、直接材料費、直接労務費、直接経費から成り、これに光熱費、治工具費、保全費、設計、購買、福利厚生などの製造間接費を加えると製造原価となる。これに広告宣伝費、販売員給与などの販売費及び一般管理費を加えて総原価となる。
品目の原価は内部原価と外部原価とに分けることができる。製品を構成しているある特定の品目の原価に注目した時、その品目を製造するために消費する原価とその品目の構成品、つまり子品目での加工および購入に要する原価とに分かれる。前者を内部原価と称し、後者を外部原価といい、内部と外部の両原価を合わせて、その品目の累積原価という。
図で示す製品Xは、組立品aとbを使用して組立てられる。この場合、製品Xの内部原価はXの組立に要した費用であり、外部原価は、原単位および不良率を考慮した組立品aの加工費と部品bの買入部品費それに材料イの主要材料費の合計となる。また、製品Xの累積原価は、この内部原価と外部原価の和によって求められる。 このように各品目の原価を内部原価と外部原価とに分けて管理することにより、より細かな原価の分析ができ、また原価変更に対しても原価積上げが簡単になることから、その影響把握も容易になる。
関連用語: 費用構成
図で示す製品Xは、組立品aとbを使用して組立てられる。この場合、製品Xの内部原価はXの組立に要した費用であり、外部原価は、原単位および不良率を考慮した組立品aの加工費と部品bの買入部品費それに材料イの主要材料費の合計となる。また、製品Xの累積原価は、この内部原価と外部原価の和によって求められる。 このように各品目の原価を内部原価と外部原価とに分けて管理することにより、より細かな原価の分析ができ、また原価変更に対しても原価積上げが簡単になることから、その影響把握も容易になる。
関連用語: 費用構成
品目の原価は内部原価と外部原価とに分けることができる。内部原価とは、ある品目を製造または購入するための原価を示す。内部原価の内容には、材料費、労務費、経費、外注加工費、間接費がある。この例を図示する。このように各品目ごとに内部原価をもつことで、原価変更による影響把握などが容易になる。
関連用語: 内部原価と外部原価
関連用語: 内部原価と外部原価
製紙業、製鉄業、製材業などのように、同じ種類の製品を同じ原材料、同じ工程を使って連続的に生産する企業で用いられる原価計算である。この原価計算は、製品のクラス別の原価を分割する基準、つまり等価比率を正確に求めることが重要となる。
関連用語: 総合原価計算
関連用語: 総合原価計算
